同棲の初期費用は折半？それとも？みんなどうしてる？

賃貸物件は、一人暮らしだけでなく同棲にもおすすめですが、その際に問題となるのが初期費用の負担割合です。いざ決めようと思うと意外に難航するカップルが多く、中途半端に決めたことが災いしてトラブルに発展するケースも少なくありません。

そこで本記事では、同棲の初期費用の負担割合パターンや、具体的な費用項目を解説します。

同棲の初期費用は折半とは限らない！お互いの収入に合ったバランス調整を

知人との食事で会計する際は、平等性を保つために合計金額を人数できっかり割り勘にするのが一般的。実際のところ、初期費用の割合を検討する際もその感覚で完全折半にするカップルが多いのですが、以下の理由から必ずしも正解ではないのです。

たとえば、食事の負担割合を決める際は「どれだけ食べたか」が基準になる一方、同棲の場合は部屋を利用する頻度・範囲などがほぼ同水準。すなわち、もっと原則的な部分である「収入の多寡」で決めなくてはなりません。

もちろん、お互いに納得した状況で完全折半する分には問題ありませんが、収入に差があるカップルはきちんとバランスを考慮して決めましょう。

同棲の初期費用の負担割合のパターン

ここからは、実際に同棲を始めるカップルの折半事例を確認してみましょう。

自分たちにベストな割合を模索して、ストレスフリーの暮らしを手に入れましょう。

一方が全額負担

1つ目は、カップルのどちらかが費用を全額負担するパターン。「社会人×学生」や「正社員×パート」といった収入と年齢差の広いカップルに多い傾向です。

収入が高い方が賃貸契約を進めて、初期費用もその流れで支払う流れとなり、「どちらがやったやらない」という不備が少ないメリットもあります。

完全折半

初期費用すべてを完全折半するパターンは、計算しやすいだけでなく責任意識も平等な関係が保てるメリットがあります。

「両方とも社会人」あるいは「収入差があまりない」カップルが用いるのなら問題ありませんが、もし収入格差がある場合は注意した方が良いでしょう。

お互いの収入に応じた負担割合

最もバランスの取れたパターンとしては、お互いの収入に応じて負担割合を決めるパターンが挙げられるでしょう。

もし収入に差があったとしても、きちんとその水準をもとにした割合を決めれば均衡が保てるので、完全折半にするよりもはるかに公平性は高いといえます。

同棲の初期費用目安は100万円ってほんと？

同棲の初期費用の折半割合を決める上では、具体的な合計金額も知っておいた方が良いでしょう。ここでは、家賃10万円の部屋にかかる初期費用の例を確認してみます。

上記をすべて合わせると、約70万円という結果になりました。

一般的な賃貸の初期費用水準は100万円と言われていますが、今回の計算で十分足りることが分かりましたね。むしろ、100万円あればより良い条件の物件が契約できたり、新しい家具家電を揃えられるかもしれません。

同棲初期費用の最適な折半割合はカップルによって異なる

本記事では、同棲初期費用の折半割合や、具体的な費用相場について解説してきました。

同棲は2人にとって希望に満ちた新たなスタートですが、初期費用の負担割合に注意しなければ経済的・精神的に本当の公平性は得られないでしょう。

まるなげ賃貸は全国のどの物件でも手数料無料で仲介してくれる業者です。具体的な手続きもラインで簡単に完結するので、少しでも初期費用を抑えたいカップルはぜひ検討してみてください。